中国で人気の家具インテリア販売チャネルの変化|
家具の越境ECのヒント

今中国では、家具販売のデジタル化が進んでいます。さらにコロナの影響でそのスピードは加速しています。
デジタル化の進む家具業界に日本からの越境ECの可能性はあるのでしょうか?

目次

・住宅産業のデジタル化その将来は?

・ネット販売の真価はバラエティーに富んだ商品をそろえることに発揮される

・インテリア販売チャネル「美家」

・まとめ

テレワークを初めて早一年。そのために作業環境を整えた人も多いのではないでしょうか。広いデスクを新調したり、長時間座っても疲れない椅子に買い替えたりと、自宅で快適に仕事するために新たに家具をそろえた人は少なくないようです。
実店舗に行くのは控えながら、ネットを活用して口コミを参考に商品選びをした人もいることでしょう。

現在、中国でも家具業界、特に富裕層向けの高級家具販売チャネルではコロナ禍を背景にデジタル化が加速しています。もともとデジタル化に向けて舵を切っていたところにコロナ禍が始まり、デジタル化がさらに加速したといわれています。

デジタル化が進む中国の家具業界の情報をもとに、インテリア販売チャネルで越境ECのヒントを探りましょう。特にデジタル化の進む家具業界とEC販売の相性はあるのでしょうか。日本からの越境EC参入チャンスはあるのでしょうか? 

住宅産業のデジタル化その将来は?

三维家这类工业のようなインターネットプラットフォームはコロナの流行が始まる前からデジタル化を進めていました。長年家具業界で実績のある企業であっても、実店舗による販売だけでは顧客の獲得は限定されてしまいます。実店舗に出向くことのできる人に限られてしまうからです。

ネット上で店舗を構えるなら実店舗とは桁違いの顧客を獲得できる可能性を秘めています。しかし問題がないわけではありません。高級家具を扱う店舗では特に商品の質感や機能性をアピールする必要があるからです。

ライブコマースという販売手法が登場したことによりこの問題を解決することが出来ました。本来、ライブコマースでは洋服や化粧品を紹介されていることが一般的です。実際に商品を着たり使用したりしてその効果を分かりやすく視聴者に伝えることが出来るからです。

そこに、家具が取り入れられ実際に紹介されています。例えば、ソファの防水性をアピールするための実演を行ったり、VRショールームを用いて家具を部屋に置いた際のイメージをつかみやすくして、実際に手で触れることが出来ないという短所をカバーしています。 

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ネット販売の真価は豊富な品ぞろえに発揮される

商品の種類を増やすことで、消費者の好みに合わせて家具を提供することが出来ます。ヨーロッパスタイルの豪華な装飾の施された家具を好む人もいれば、シンプルな家具を好む人もいます。

実店舗で同じことを行うとなれば、広大な店舗が必要となります。さらに家具のメンテナンス、販売員と販売にかかるコストが急増します。

消費者のニーズに合わせることが出来れば、それだけ人を集めることが出来るということです。結果としてデジタル化の恩恵として家具業界が潤うことになるでしょう。

インテリア販売チャネル「美家」

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インテリア販売大手の“美家”はソーシャルEコマース「美家小铺」を立ち上げました。これは、会員制ソーシャルECとコンテンツソーシャルECの長所を組み合わせたものです。

ライブストリーミングに関しては、ホームファニッシング業界のすべてのカテゴリーを対象としたライブストリーミングプラットフォーム「美家LIVE」を立ち上げました。このサービスでは、加盟店に専門的なトレーニングコースを提供し、さらにライブストリーミング配信をサポートし、販売店がライブストリーミングを転送できるようにしました。

このように“美家”では現在の中国のトレンドである、ライブeコマースをフル活用しインテリア販売チャネルを牽引しています。 

まとめ

実店舗での販売だけでは、今回のようなパンデミックが起きた際、顧客はお店に出向くことが出来ず家具の販売を続けることは出来なくなってしまいます。しかし、オンラインであれば、販売を続けることが出来ます(もちろん物流網が動いているという前提ですが)。今回のことで痛感した企業も多いのではないでしょうか?

現在、中国ではインテリア販売チャネルが注目を集めている。最新のデジタル技術を駆使して実店舗とは違った強みを生かしています。ライブコマースで機能性等をアピールし、VRショールームでイメージをつかみやすくしています。今後の中国の家具業界からも目が離せません。

家具業界のデジタル化が進んでいるということは、オンライン購買の需要が伸びているということです。このことから、日本家具メーカー様にも越境ECのチャンスがあると言えるのではないでしょうか?販路拡大をお考えの企業様はぜひご一考ください。

※この記事は許可を得て翻訳編集のうえ転載しております。著作権は“亿邦智库”にあります。

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